弊社代表取締役 岡本士郎の最新刊
『あたりまえだけどなかなかできない集客のルール』に、
惜しくも収録されなかった「ボツ原稿」を掲載しています。
このトピック「タウンページ（電話帳）は死んだか」は、【もろもろ大人の事情】により掲載されなかった原稿です。本物の書籍には、これを大幅に書きかえた、ルール23「タウンページ（電話帳）を見極める」が収録されていますので、違いを楽しんでみてください。
番外ルール105「タウンページ（電話帳）は死んだか」
「ご新規さん増やします！」等、タウンページのテレビＣＭを目にした方も多いと思います。
注目するべき問題はその内容ではなく、「なぜタウンページはテレビＣＭを打つ必要があるのか」です。一部の例外を除き、それ自身が広告媒体の場合は、ライバルである他の媒体に広告を出す必要はありません。なぜなら、自らの媒体力で「ご新規さん」を獲得出来るからです。
ここにタウンページの現状が垣間見えます。
地域情報のインデックスとして長らく活躍してきたものの、近年はその座をＷＥＢ検索に奪われつつあります。何しろＷＥＢ検索なら、「地域名＋目的」を入れて検索するだけで、リストとなって一覧表示され、更に画像も豊富な詳細情報や、口コミ情報まで一度に見られるのです。もちろん電話番号も載っています。これではかなうはずがありません。
更に固定電話から携帯電話へのシフトが進んだこと等から、網羅情報としての価値も、かつてとは比べようもありません。媒体力が低下しているのは、もはや疑いようもない事実です。
そこでタウンページも、前述のテレビＣＭの他、掲載エリア変更や価格政策の転換、ＷＥＢへの進出（iタウンページ）等、様々な対策を行なっているというわけですが、抜本的な解決が出来るかどうかは、不透明な状態と言って良いでしょう。
そこで私たちは、出稿先としてのタウンページを慎重に評価する必要が出てきます。
今でも効果が期待できるケースとして、まず「高齢者をターゲットとする場合」が挙げられるでしょう。
タウンページのマーケットを大いに削ったＷＥＢ検索ですが、２０～４０歳代が有力なユーザーであり、５０歳を超えると数がガクンと減ります。そうすると競合する場面も一気に減りますので、かつての実績に近い結果を得られる可能性があります。
また逆説的ではありますが、出稿主が減ったタイミングであえて出すという考え方もありえます。仮にタウンページのユーザーが半分に減ったとしても、出稿企業が半分になっていれば、広告に接してもらえる確率は、計算上はほぼ同じだからです。事実、昔は分厚くて枕にちょうど良かった「電話帳」も、年々薄くなってきて自力で立つことさえままならないのですから。
